非常勤講師 × 副業（個人事業）は、非常勤で最低限の安定収入を目指しつつ副業で収入の爆発を狙う攻守のバランスが優れた働き方です。
魅力的だけど踏み出す勇気がないんだよな
と悩んでいる先生もいらっしゃることでしょう。
なぜ、一歩踏み出せないのでしょうか？
理由は色々想定されますが、収入の不安によるものが大きいと思います。
そこで、今回の記事では安心して挑戦するためのポイントを3点紹介します。
- 非常勤講師の収入で生活費を賄う
- 生活費を数年分用意する
- 撤退ラインを決める
本記事を読むことで、非常勤講師 × 副業（個人事業）のイメージがより具体的になります。
ぜひ最後までご覧ください。
非常勤講師の収入で生活費を賄う
非常勤講師の収入だけで生活費を賄うことができれば安心して副業に取り組むことができます。
精神的な安定が副業にも余裕を生みます。
「稼がなくては」と焦ってしまっては、空回りしてしまうかもしれません。
月の生活費が10万円程度であれば、十分非常勤で稼ぐことのできる額です。
あかべら支出の多い先生は、ぜひ家計の見直しをしてみてください。
収支がプラスの状況ではお金が減ることはありません。
生活費を数年分用意する
いくら収支がプラスとはいえ、病気や怪我などで働けなくなったら心配と考える方もいるでしょう。
生活費の数年分を用意すれば、万が一の時も安心です。
何年分用意するかは人によりますが、2年分あれば十分ではないでしょうか。
撤退ラインを決める
具体的に考える
非常勤 × 副業 に取り組んでも、うまく成果が出ない可能性もあります。
うまくいかなかった場合のプランを立てることが非常に大切です。
撤退ラインをあらかじめ決めておきましょう。
2年以内に副業で月10万円以上稼げなければ、再就職する
というように具体的に考えておきます。
教員として再就職
もし、正規の教員に復帰したいと考えたら、もう一度教員採用試験を受ければよいのです。
最近は教職の人気が低迷し、採用試験の倍率も右肩下がりです。
正規で働いた経験があれば、試験を受け直して合格することはそれほど難しくないでしょう（特に小学校）。
一定の教員経験があれば試験が優遇される自治体もあります。
茨城県と東京都の例を紹介します。
茨城県
茨城県では、離職者を対象とした特別選考を実施しています。
試験科目は、小論文と個人面接のみです。
応募の条件は以下の通りです。
| 過去に本県の公立学校の正規任用教諭として3年以上(休職・育児休業等の期間を除く。)の勤務経験がある方 |
| 退職後5年以内の方若しくは、教員免許更新制に係る教員免許失効により失職した方のうち、教員免許 失効発覚の日から3年以内の方 |
東京都
東京都でも、正規雇用の経験のある教員は、一般選考より負担が少なく受験できます（東京都教育委員会HP）。
教職教養を受けなくて良いだけで、他は一般選考と変わりません。
茨城県との違いは、他の自治体で正規雇用にある人も一般選考と区別している点です。
応募の条件は以下の通りです。
| 国公立学校の正規任用教員（東京都教育委員会の発令による職を除く。）として、令和4年3月31日までに3年以上の勤務経験があり、令和4年4月1日現在も引き続き同一任命権者に任用されている者（ただし、休職（休業）中の者を除く。） |
| 過去に、東京都公立学校の正規任用教員として、3年以上の勤務経験があり、令和4年3月31日現在、東京都公立学校の正規任用教員として在職していない者（令和4年3月31日付けの退職者は該当しない。） |
まとめ
非常勤 × 副業（個人事業）はもともとリスクを抑えた働き方ですが、今回ご紹介したことを実践すれば、さらにリスクを小さくすることができます。
特に撤退ラインを考えておくことは重要です。
ある程度の期間に集中して取り組んで、ダメなら次の手を考える。
あとは勇気を持って非常勤になるかどうかです。
どれだけリスクを小さくしても、ゼロにすることはできません。
一度きりの人生、後悔のないようにしたいですね。
それでは、また👋
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